「長生き天国」か「長生き地獄」が、本当の話

「人生100年時代」を幸福に過ごす「長生き天国」と、苦境に陥る「長生き地獄」の境界線を分かつ具体的対策を網羅した記事が話題です。『週刊ポスト』（2026年06月05/12日合併号）には、認知症、年金、住環境の3つの側面から、老後の明暗を分ける決定的なポイントを整理しています。

記事内では、認知症を防ぐための14の生活習慣が詳しく紹介され、日々の食事や睡眠、他者との交流の重要性が説かれています。

また、年金の受給戦略や家計の徹底的な見直しによる金銭的リスクの回避策についても、具体的な節約項目を挙げて解説しています。

さらに、住環境の維持や住み替えに伴う課題を提示し、加齢に伴うトラブルへの事前準備を促す内容です。

認知症リスクはどこから？
年金と住環境も将来を考慮する
「天国」も「地獄」も日頃の準備次第

認知症リスクはどこから？

認知症のリスクを下げるために避けるべき生活習慣として、記事では14項目が挙げられています。

睡眠・運動の習慣
睡眠時間が1日5時間未満、または8時間以上
睡眠不足はアルツハイマー病の原因とされるタンパク質が蓄積しやすくなり、一方で8時間以上寝すぎてもリスクが上昇します。
歩く距離が1日400m以下
1日400mしか歩かない人は、3.2km歩く人に比べて認知症リスクが1.8倍になると報告されています。

食生活の習慣
霜降り肉や甘いおやつを好む
脂質の多量摂取は動脈硬化を進行させ、糖質の過剰摂取は血糖値を乱高下させて血管を傷め、脳の血管や神経細胞にダメージを与えます。
緑黄色野菜の摂取量が少ない
抗酸化作用が強いビタミンC（ブロッコリーなどに豊富）が不足するとリスクが高まります。
缶ビール1缶（または同等のアルコール）を超える多量の飲酒
少量の飲酒は血流を良くしますが、多量摂取は認知症リスクを高めるとされています。
※現在の医学的定説は、「1滴も飲まないほうが望ましい」のですが、ここは記事に従ってまとめています。

脳への刺激・コミュニケーションの習慣
自宅で1人趣味に没頭する
脳を活性化させるには他者とのコミュニケーションが最も有効なため、1人で黙々とこなす趣味は認知症予防の観点ではあまりよろしくありません。
買い物や料理をしない
家族と一緒に献立を考え、食材を吟味し、五感を使って料理をするなどの共同作業は脳を活性化させます。
ネット検索をよく利用する
人の名前などを忘れた際、思い出す努力をせずにすぐネット検索をしてしまうと、脳への心地よい負荷を奪うことになります。
「年だから」が口癖になっている
年齢を言い訳にすることが行動制限の引き金となり、結果的に認知症の進行を招きやすくなります。

口腔ケア・医療に関する習慣
歯間ブラシを使っていない
歯周病菌は脳内に異常なタンパク質を蓄積しやすくさせるため、歯磨きだけでなく歯間ブラシを使った口腔ケアが重要です。
専門医の受診をためらう
家族から指摘されても放置してしまうと早期発見の機会を逃します。

また、生活習慣そのものではありませんが、これらに起因する「糖尿病を罹患している」「血圧が高め」という状態も、アルツハイマー病や血管性認知症のリスクを2～4倍に高めるため、注意が必要としています。

年金と住環境も将来を考慮する

年金と住環境（住まい）に関する重要なポイントも、まとめます。

年金について
受給開始を遅らせて生涯の受給総額を増やす
年金の受給開始年齢を、たとえば70歳に遅らせることで、100歳までに受け取る総額が約674万円増えると試算されています。
※100歳で、旅行に行ったりグルメ三昧だったりするならともかく、健康年齢を考えると、支給年齢を延ばすのが得策かどうかは議論があると思います。

住環境について
戸建住宅のリスク
築30年を超えると屋根や外壁などの多額の修繕費用（1000万円以上）がかかることがあります。
わずかな段差での転倒など宅内事故のリスクが高まるため、早めのバリアフリー化（手すりの設置など）が必要です。
※介護認定（要支援・要介護）を受けると、最大20万円までの住宅改修費用（手すりの取り付けや段差解消など）が支給対象となります。
中心部から離れている場合、車の運転ができなくなると買い物や通院が困難になります。
集合住宅（マンションなど）のリスク
エレベーターがない3階以上の物件では、外出が億劫になって孤立化する「高層階住人の難民化」や、重い荷物の宅配便が届かなくなる問題が起きます。
住人の減少や人手不足を背景に、修繕積立金や管理費が高騰するリスクや、逆に資金不足で修繕できず「スラム化」して資産価値が低下する恐れがあります。
共通のリスク（売却・転居）
高齢になると、金銭リスクなどを警戒されて賃貸住宅への入居審査が通りにくくなり、引っ越しが困難になります。
自宅の名義人が認知症になって判断能力を失うと、自宅の売却が極めて困難になります。対策として、元気なうちに「家族信託」の契約を結び、財産の管理や処分の権限を子供に委ねておくことが推奨されています。