坂村健教授に生み出されたOS「TRON」はパソコンOSとしては普及できなかったものの家電や自動車など世界中の組み込みシステムで採用

TRON OSについては、これまで名前だけは聞いたことがあっても、その全貌をご存じない方も多いのではないでしょうか。じつはこのOS、ある意味ではWindowsを凌ぐ可能性を秘めながら、様々な経緯を経て、現在では私たちの生活に欠かせない存在となっているのです。

今回は、この知られざるOS「TRON」の軌跡をたどってみたいと思います。

TRONの誕生とその思想

TRON（トロン）は、The Real-time Operating system Nucleusの略称で、1984年に東京大学の坂村健教授によって提唱されたプロジェクトです。坂村教授が目指したのは、単なるOSの開発ではなく、「コンピュータを社会のインフラとして、誰もが自由に使えるようにする」という壮大なビジョンでした。

当時、コンピュータと言えば大型汎用機が主流で、OSは特定のハードウェアメーカーに依存するのが当たり前でした。坂村教授はこの状況に疑問を抱き、OSは特定の企業が独占するものではなく、オープンなアーキテクチャであるべきという思想を掲げました。TRONプロジェクトでは、OSの仕様（インターフェース）を公開し、誰でも自由に実装できるようにしたのです。これは、後のLinuxなどオープンソースソフトウェアの運動に通じる、非常に先進的な考え方でした。

Windowsの10年先を行く先進性

TRONプロジェクトは、単一のOSではなく、様々な機器に対応するための階層的な構造を持っていました。具体的には、家電や制御機器向けの「ITRON」、パソコンやワークステーション向けの「BTRON」、大型コンピュータ向けの「CTRON」などが設計されました。特にパソコン向けのBTRONは、当時のWindowsと比較しても非常に先進的な機能を備えていました。

例えば、BTRONが採用していた「実身/仮身モデル」と呼ばれるファイル管理システムは、ユーザーがあたかも机の上で書類を扱うように、直感的にデータを操作することを可能にしました。また、人間工学に基づいて設計された「TRONキーボード」は、現在の ergonomic キーボードの先駆けとも言えるものでした。これらの技術は、まさにWindowsの10年先を行く可能性を秘めており、一部の開発者や研究者から熱狂的な支持を集めました。

幻となったパソコンOSとしての普及

1980年代後半、日本政府は教育現場へのコンピュータ導入を推進しており、TRONはその有力な候補と目されていました。しかし、この動きは日米貿易摩擦という政治的な問題に巻き込まれてしまいます。1989年、アメリカはTRONを「政府調達において、外国製品を排除する不当な貿易障壁だ」と非難し、日本政府に対してTRON採用の断念を事実上要求したのです。当時、アメリカのコンピュータ産業、そしてWindowsを擁するマイクロソフトにとって、巨大な日本市場で自社製品が締め出されることへの警戒感があったと言われています。

この圧力により、日本政府はTRONの教育用コンピュータ採用計画を断念。これにより、BTRONがパソコンOSとして世界標準になる道は、大きく閉ざされてしまいました。もしこのような政治的な介入がなければ、私たちの手元にはWindowsではなく、TRONを搭載したパソコンがあったかもしれません。

組み込みシステムでの世界的な成功

パソコンOSとしての道を閉ざされたTRONプロジェクトでしたが、その技術は別の分野で大きく花開くことになります。それが、家電や産業機器を制御する「組み込みシステム」 の分野です。

TRONの設計思想は、家電製品のように限られたメモリや処理能力でリアルタイムに動作することが求められる「組み込みシステム」に最適でした。自動車のエンジン制御、デジタルカメラ、ファクシミリ、携帯電話、ルーターなど、様々な機器にITRON仕様のOSが採用され、現在では、全世界のマイコン（マイクロプロセッサ）の約60％がTRON系OSで動作していると言われています。これは、私たちの身の回りにある電子機器の過半数に、TRONの技術が搭載されていることを意味します。身近なところでは、日本の携帯電話（いわゆるガラケー）や、多くの日本車のエンジン制御ユニットにもTRONが使われていました。さらに、小惑星探査機「はやぶさ2」の制御システムにも採用されており、その信頼性の高さは世界でもトップクラスです。

オープンアーキテクチャと坂村健の思想

TRONのもう一つの重要な特徴は、そのライセンス形態にあります。先述の通り、TRONはOSの「仕様」を公開するプロジェクトであり、特定の企業がソースコードを独占することを許しません。しかし、GNU General Public License（GPL）のように、そのソースコードの公開までを強制するものではなく、実装したコードはクローズドにすることも可能です。これにより、企業は競争を保ちつつ、品質の高い製品を市場に提供することができるのです。

坂村教授は、OSのような社会インフラは無償でオープンであるべきという信念を持ち続け、仮にTRONが商業的に大成功しても、自身の元に巨万の富がもたらされることはありませんでした。ある試算では、もしTRONのライセンス料として1台あたり1セントを受け取っていれば、坂村教授はビル・ゲイツと肩を並べる富豪になっていたとも言われています。それでも坂村教授は「私は技術者であり、ビジネスマンではない」と語り、自らの信念を貫いています。

以上のように、TRON OSは、かつてパソコンOSの雄として期待されながらも、政治の波に翻弄され、その牙城を築くことはできませんでした。しかし、その技術と思想は「組み込みシステム」という形で世界中に浸透し、現代のデジタル社会を陰で支えているのです。

特定の企業に依存しないオープンなアーキテクチャを貫くことで、長期的な発展と安定を手にしたTRON。それは、テクノロジーと社会のあるべき関係性について、私たちに多くのことを問いかけているように思います。今後も、IoT（モノのインターネット）社会の基盤として、TRONの存在感はますます大きくなっていくことでしょう。

イノベーションはいかに起こすか　ＡＩ・ＩｏＴ時代の社会革新 (ＮＨＫ出版新書) – 坂村 健